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<< 震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針 木造編 >>
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再使用の可能性を判定し、復旧するための 震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針(木造編)
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内 容：
「震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」(各種構造)から、「被災度区分判定と震災復旧の概要」と「木造建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」のみを収録した抜粋版
規 格： A4判，118頁
頒 価： 3,500 円(税込み) (情報交流申込者特価 3,150円)
目 次：
Ⅰ編 被災度区分判定と震災復旧の概要
Ⅳ編 木造建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針
第１章 総則
第２章 被災度区分判定基準
付１ 木造建築物の被災度区分判定調査表・記入要領
付表 木造建築物の被災度区分判定調査表
第３章 復旧技術指針
第４章 適用例
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※図書の購入方法・申込方法等はこちらをご覧ください。
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<< 改訂版発行にあたって >> |
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本会では、2001年9月1日に「震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」を発刊いたしました。Ⅰ編 総論、Ⅱ編 鉄筋および鉄骨鉄筋コンクリート造、Ⅲ編 鉄骨造、Ⅳ編 木造という構成で、全360ページ余りに及んでおります。しかし、我が国では木造の建築物の数が非常に多いことや木造住宅を専門に仕事をしている建築技術者が多いことを考え、多くの技術者の方に習得していただく必要から木造編発行の強い要望がありました。
本書は、「震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」から、「Ⅰ編 被災度区分判定と震災復旧の概要」及び「Ⅳ編 木造建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」を抜粋し、木造編として発刊するものです。
この木造編を活用することにより、できるだけ多くの方が被災度区分判定を身に付けられ、万が一大地震が襲来した場合であっても、被災建築物を再利用可能か否かを適切に判定できるようにしていただけることを希望しております。
なお、「震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」の整合性を図る点から、委員会名簿、編及びページ番号については、変更しておりません。目次と参考文献については、必要な部分（Ⅰ編とⅣ編）を掲載いたしました。
平成14年12月
財団法人 日本建築防災協会
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※図書の購入方法・申込方法等はこちらをご覧ください。
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