特集「最近の大・中規模木造建築物 ~防耐火を中心として~ その2」

No. 457 2016/2月号

特集「最近の大・中規模木造建築物 ~防耐火を中心として~ その2」

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◆防災随想

◇非日常に備え/藤本効(一般財団法人ベターリビング つくば建築試験研究センター)(1ページ)

◆特集「最近の大・中規模木造建築物 ~防耐火を中心として~ その2」

◇サウスウッド/武松幸治(有限会社E.P.A環境変換装置建築研究所 一級建築士事務所 代表取締役) (14ページ)

 2000年の建築基準法改正により防火法令の性能規定化が進み、2010年には公共建築物等に木材の利用を促進するための法律の整備など、様々な木造建築に対する技術支援や木造建築に対する補助金等も設立され、コンクリート造や鉄骨造に変わる、様々な形態の大規模・中規模の木造建築が増えつつある。しかし、木は燃えるという日本人が昔から持つ意識は今でも根付いており、大規模・中規模の建築を木構造での計画を進める上で、この問題を拭いさる技術はまだ少ない感じがしている。

◇事例紹介(2)国内初のCLT建築「高知おおとよ製材社員寮」/三宅辰哉・齊藤友紀雄・渡邉拓史(株式会社 日本システム設計) (7ページ)

 現在の日本の森林においては、60年前に木材資源の枯渇が心配された時代とは大きくフェイズが変化している。植林後40年以上経過した人工林が成長し、森林資源は豊富となり、本格的な森林伐採期・資源利用期を迎えていると言われている。平成22年には、「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が成立するなど、循環資源である国産木材の需要拡大を念頭に、低炭素社会の構築、工期短縮・省エネルギーによる経済効果の創出や工業化による職方不足の解消などを目指して、法整備や工法開発などが行われている。

◇耐火木造「明治清流苑」/吉高久人(株式会社 吉高綜合設計) (9ページ)

 近年、自然環境への配慮や省エネ、快適性などさまざまな視点から木造の価値が見直されている。

 国としても2010年より国土交通省が低層の公共建築や公共性の高い病院、福祉施設には木造を奨励する法律(「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律』」)を制定するなど、新たな流れが始まっている。

 「サステイナブル建築」(建設時も建設後も環境への負荷を軽減し、未来に向かって持続可能な建築)を目指すことが大前提となっている昨今、木造建築の躍進は目覚ましいものがある。「低酸素社会の実現」や「生態系の循環システムの保全・再生」を目指し、「木造化・木質化を進める木造建築先導事業」(EWやCLTを使った壁構造建物の木構造の提案等)など、様々な新たなる取り組みがなされている。

◆災害報告

◇平成27年9月10日に茨城県常総市で発生した鬼怒川氾濫による建築物の被害/奥田泰雄・中川貴文・壁谷澤寿一・伊藤弘之・山本晶 (国土交通省国土技術政策総合研究所) 、喜々津仁密・木本勢也(国立研究開発法人建築研究所) (13ページ)

 平成27年9月10日に茨城県常総市で発生した鬼怒川氾濫において、溢水や堤防の決壊が発生し、建築物や田畑等への広範囲の浸水被害だけでなく、決壊した堤防直下の地域では地盤の洗掘、建築物・工作物・車両等の流出、傾斜などの被害が見られた。本稿は、既報をもとに常総市三坂町上三坂地区と若宮戸地区での建築物や工作物等の水流による被害の概要について報告する。

 

 

*情報交流制度にお申し込みいただいた方には、当協会の月刊誌である「建築防災」をお配りしています。

 

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