特集「「はかる・調べる」 その5新しいセンサーを用いて建築物の挙動をはかる」

月刊「建築防災」
No. 378 2009/7月号
特集「はかる・調べる」その5 新しいセンサーを用いて建築物の挙動をはかる
 
※執筆者名の後の( )内の数字はその記事のページ数を表す。
 
◆防災随想
◇海外の事例から学ぶ-建築物の耐震化-/安藤尚一(国連地域開発センター・防災計画兵庫事務所長)(1ページ)

 
◆特集「はかる・調べる」その5 新しいセンサーを用いて建築物の挙動をはかる
◇建築物の挙動をはかる新しいセンシング技術/濱本卓司(東京都市大学工学部建築学科教授)(8ページ)

 建築物の挙動をはかる技術は、竣工前の施工段階では計測管理と呼ばれ、これまで基礎工事全般および建方工事の一部で積極的に取り入れられてきた。一方、性能設計の時代に入り、竣工後の使用期間においても、使用者は要求性能を確認するために、また設計者と施工者は要求性能を保証するために、建築物のヘルスモニタリングを利用しようという機運が高まっている。ここでは、今回の特集の総論として、建築物の挙動をはかるセンシング技術の現状を概観し、新しいセンシング技術導入に向けての動向と展望を紹介したい。
 
◇自己診断材料を用いた損傷検知手法の開発/稲田 裕(清水建設(株)技術研究所)(5ページ)
 近年、社会基盤構造物の高経年化の進展が社会的な問題として顕在化し、構造物の性能を監視し変状や損傷の発生を診断する手法の開発が急務となっている。様々な先端的なモニタリング技術の研究が進められているが、長い供用期間に収集されるデータの管理、およびデータからの有効な情報の抽出が課題として残されている。
 
◇スマートセンサを用いた構造ヘルスモニタリング/圓幸史朗((株)大林組 原子力本部)、柳瀬 仁((株)ジャスト 技術部)(6ページ)
 近年、被害地震が頻発している。地震後の二次災害を最小限に食い止め、被災地域での人命の安全確保にかかる労力と時間の削減をはかることを念頭に、我々が普及を目指して構築してきた構造ヘルスモニタリングのシステム概要とそれを実現するためのセンサの仕様について記したい1-5)。
 
◇構造ヘルスモニタリング用スマートセンサ/三田 彰(慶應義塾大学理工学部)(6ページ)
 建物の健全性を把握する仕組みである構造ヘルスモニタリングに関する研究を長年に渡って行ってきた。当初、寿命が長く建物の構造体に埋め込むことの可能な光ファイバセンサに着目して種々のセンサについて提案し、開発してきた。また、電気式センサについても設置の際に大きな負担になるケーブルの敷設作業を軽減するために、ワイヤレスセンサについての研究も行ってきた。
 
◇ワイヤレスセンサーの研究事例について/仁田佳宏(足利工業大学)(5ページ)
 自動車のエアバックや家庭用ゲーム機に代表される近年の半導体技術の急速な普及は、建築・土木構造物のモニタリングシステムにも大きな影響を及ぼし、新たなシステムが提案されつつある。このようなモニタリングシステムのひとつとして、センサー端末上で数値解析が可能で、かつデータを無線送信可能なマイコン(Microprocessor)とワイヤレスモジュールを搭載したワイヤレスセンサーが開発されつつある。
 
◇GPS技術を用いた建築物の変位計測およびその実測例/吉田昭仁(東京工芸大学准教授)、田村幸雄(東京工芸大学教授)(5ページ)
 GPSとはGlobal Positioning Systemの略語で、日本語では「地球的衛星測位システム」と呼ばれており、船舶などの航行には欠かせないシステムであり、近年ではカーナビゲーションシステムやGPS機能付き携帯電話など、様々な用途でGPS技術が用いられている。GPS技術とは人工衛星からの電波を受信することで、自分の位置を知ることができるというものであるが、最新のGPS技術を用いることで、構造物の揺れの計測(変位計測)が可能であることをご存じだろうか。ここでは、GPS技術を用いた構造物の変位計測について紹介する。
 
◆寄稿
◇中国の建築制度について/砺波 匡(国土交通省/前JICA専門家)(5ページ)

 近年、日本と中国の経済的、人的交流は非常に深くなっており、中国の建築分野で活躍する人々も増え、そのような人々を中心に中国の建築制度への関心も高まってきている。
 
◆行政ニュース
◇大和市緊急経済対策~耐震化の促進施策を中心として~/鳥海善教(大和市街づくり計画部建築指導課)(3ページ)

 昨年末からの景気後退に加え世界的な金融不安が起きており、それに起因する生産活動の減速や雇用環境の悪化など社会経済情勢も厳しさを増しています。
 こうした状況を受け、国は追加経済対策を決定し、幅広い分野にわたってさまざまな施策を打ち出してきました。
 
 
 

*情報交流制度にお申し込みいただいた方には、当協会の月刊誌である「建築防災」をお配りしています。

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